日本人事技能協会の講座の魅力

世の中には、営業や製造に関するスキル、また語学力やPCスキルを養う機会や場が多いですが、人事実務に関しては学べる機会がそもそも少ないといえます。

さらに、人事に関する数少ない講座もその多くは理論や原則が中心で実践が本人任せになっている、又は人事支援サービスを提供する企業の代理店・販売店になるための講座という位置づけです。

そうしたなか、日本人事技能協会が実施するような、人事実務を体系的かつ実践的に学ぶ機会は非常に希少であるといえます。

「自分にできるのだろうか」と不安に感じている方も、当協会の講座であればしっかりと人事実務スキルを身につけていただくことができますので、ご安心ください。

その理由として、当協会が主催する人事のプロ養成講座には、以下の特徴が挙げられます。

  1. ①「人事実務でどうすべきか」をベースにした理論と原則を学べること

    一般に販売されている書籍の多くは、理論や原則を羅列する形で紹介しており、人事実務でどう展開すれば良いのかまでは触れていません。

    しかし、本当に知りたいのは「結局、どうすれば良いのか?」ということです。

    そこで、当講座で使用する学習テキストは、こうした理論や原則をどのように当てはめて考えていけば良いのか、行動すれば良いのかについてまとめています

    このテキストを元に現場に当てはめて考えていくことで、問題の解決策が自ずと見えてくるようになり、それが自信につながるようになります。

  2. ②人事実務の全体像や流れを確認しながら学べること

    当協会の講座は、プロセス・アプローチを取ります。

    これは、採用や教育などの手段が先にあるのではなく、「どのような組織にしたいのか?」「どのような人材にしたいのか?」といったビジョンから具体的な組織設計、採用、教育、人事制度へと展開させていく学習スタイルです。

    方法論に陥ることなく全体のつながりをしっかりと学ぶことができます。

  3. ③独自のツールを活用して企画や提案を行う実践形式であること

    当協会では、講座の位置づけを「人事実務を修得し成果を出せるようにする楽しいトレーニングの場」としています。

    よって、講座内で利用するケーススタディやロールプレイングも現場により近い企画や提案を中心としたグループワークで構成し、効率よく企画や提案ができるように当協会独自の標準化したツールを使用できるようにしています。

受講者の声

奥村社会保険労務士事務所 奥村 正博 さん

人事制度について、体系だてて学べる!実践的ワークで知識を自分のものに

奥村社会保険労務士事務所 奥村 正博 さん

社労士として独立して5年が経ちます。いままで行き当たりばったりで様々な仕事を請け負ってきましたが、今後は人事コンサルタントとして活躍したいと思い、受講を決めました。
この講座では、人事担当の方やキャリアコンサルタントの方など、異業種の方と一緒にワークを行なうので、色んな視点に気づくことができ、毎回とても刺激になります。毎回、実際のケースを元にワークを行なうので、知識も着実に身につきますし、異業種の方との交流で自分の引き出しも増えて提案の幅が広がったことを実感できますね。
ご周知のとおり、昨今は社労士資格を取得したからといって仕事が安定しているとは限りません。社労士も競争にさらされると考えると、差別化を図る必要があります。
私の場合、人事コンサルタントのスキルとノウハウが他の社労士の方々と異なる大きな武器になりました。経営者の方々から相談されるシーンも増え、ある顧問先では毎月の経営会議で発言を求められています。誰でもできる仕事ではなく、私にしか出来ないバリューを発揮することで、こうした従来の社労士とは少し異なる仕事を今後も増やしていきたいですね。

オフィス ナガラボ 代表 キャリアコンサルタント 國永 真美 さん

人事コンサルタントとして新たな一歩を!プロとしての知識・ノウハウが自分のものに!

オフィス ナガラボ 代表 キャリアコンサルタント 國永 真美 さん

以前から企業の採用について支援する仕事をしていたので、企業の支援をしたいと思い、受講を決めました。
人事のプロ養成講座では、受講者一人ひとりの習熟度に合わせてタイムコントロールしてくれたり、フォローしてもらえるのでとてもありがたいですね。毎回のアイスブレイクで、受講者の皆さんともすぐに打ち解けることができますし、楽しくて受講の日はあっという間に時間が過ぎます。
人事コンサルタントとしてクライアントを担当し、新たな一歩を踏み出すのが当面の目標です。
受講前は人事コンサルタントの知識と経験両方なかった私ですが、知識においては実際のケースをもとに行なう実践的ワークで、プロの知識・ノウハウを身に付けることができました。あとは実行あるのみ!どんどん提案して経験を増やしていきたいですね。

受講対象となる方

日本人事技能協会の講座は、基本的にどなたでも受講が可能となっております(※)。

組織作りや人材育成に関心のある方であれば、経営者の方から一般従業員の方まで、
また、学歴や職業経験等の有無も問いません。

主な受講対象としてニーズが高いと判断される方を以下のように考えております。
※同業者の方、コンテンツの不正利用を目的とした方はご遠慮いただいております

  1. ①経営者、経営幹部

    ・もっと業績を拡大したい、理念を実現できる組織にしたいと考える経営者
    ・従業員の採用や育成ができるようになりたい、定着率を上げたいと考える経営者
    ・事業計画の落とし込み方や組織運営ノウハウを知りたいと考える経営者

  2. ②人事担当者

    ・人事実務の理論と実践方法をイチから学んでみたいと考える人事担当者
    ・経営者や他部門に自信を持って人事の企画を提案したいと考える人事担当者
    ・人事スキルの幅を広げて自らのキャリアを高めたいと考える人事担当者

  3. ③社労士や税理士、キャリアコンサルタント等

    ・クライアントに深く入り込んで貢献したい、収入を増やしたいと考える方
    ・現在の専門性に加えて人事実務を学ぶことで武器を増やしたい方
    ・人事スキルの幅を広げて自らの市場価値やキャリアを高めたいと考える方

  4. ④人材支援系企業の担当者

    ・将来は企業の人事部門で企業価値の向上に貢献したいと考える方
    ・企業人事の実務スキルを身につけて顧客への深耕営業がしたいと考える方
    ・人事のプロを育成し派遣することで派遣単価を高めたいと考える方

養成講座の内容

養成講座は一回につき7時間、全12回の84時間の学習となっております。

申込み終了後から養成講座の開始までの間に学習用テキストがご自宅(又は職場等)に
送付されますので、テキストを読了して講座に臨まれることを推奨しております。

講座は、以下をご確認ください。
人事理念と経営課題の特定からスタートし、組織設計、採用、教育、人事制度、組織マネジメントという一連の「組織設計から運営」までの流れで企画されています。

テーマ 内容
第1回 人事概論 組織と人の課題と人事の役割(求められる姿勢と成果)を理解します。
第2回 コンサル基礎、人事理念 企画提案の進め方を、人事理念作りをテーマに修得します。
第3回 経営課題分析 売上等の数値とヒアリングによる分析方法を修得します。
第4回 組織設計 組織が活性化する職務分掌・職務権限等の手法を修得します。
第5回 採用計画、新卒採用 事業計画に基づく採用計画の立て方、新卒採用の進め方を修得します。
第6回 非正規雇用採用、教育体系 パート・アルバイトの採用手法、教育体系の構築方法を修得します。
第7回 人材育成 人材育成に対する考え方と上手なOJTの進め方を修得します。
第8回 人事制度の設計(等級) 人事理念、組織設計に基づく等級制度の構築について修得します。
第9回 人事制度の設計(評価) 等級や職種に伴う評価制度の構築について修得します。
第10回 人事制度の設計(賃金) 等級や評価、業績に基づく賃金制度の構築について修得します。
第11回 人事制度の導入・運用 人事制度をスムーズに導入し、運用するポイントを修得します。
第12回 部署マネジメント スムーズに部署マネジメントするためのポイントを修得します。
※講座の内容や順序が一部前後又は変更となる場合があります。
※講座の途中からの入会は受け付けておりません。その場合、次回の開講までお待ち
いただくこととなります。
※お仕事やプライベート等のご事情により欠席する場合は、他のクラスへと振り替える
ことができます(但し、2回までとなっております)。

開講予定と申し込み方法

第3期日程は以下の通りです。

講義 Aクラス
(10~18時)
第1回 7月8日(土)
第2回 7月22日(土)
第3回 8月5日(土)
第4回 8月19日(土)
第5回 9月2日(土)
第6回 9月16日(土)
第7回 9月30日(土)
第8回 10月14日(土)
第9回 10月28日(土)
第10回 11月11日(土)
第11回 11月25日(土)
第12回 12月9日(土)

養成講座の申込みの流れは以下の通りです。

①申込み書を当協会に送付

②受講料の入金(申込みから10日以内に銀行振り込み)

③当協会からの受講要領と学習テキストの送付

④養成講座に参加

申込みの受付期限については、講座開始の14日前までとなっております。
(この場合、受講料の入金は申込み10日前までに完了する必要があります。)
例:5月28日講座開始の場合、5月13日が申込み締め切り

申込書は、以下から入手することが可能です。
・当協会主催の体感セミナーへの参加
・郵送での送付
・以下からダウンロード

申込み書類一式ダウンロードはこちら